気ままに今日のニュース♪

車「プリウス」は「現時点で納車は平均して２カ月半待ち」（トヨタ）で、販売店によるが、今週末から今月下旬にかけてが補助金を確実に受け取るリミットだそうです。

このことで刑期にもかなり影響が出そうです。
そして明日は参議院選挙。
どのような結果になるのでしょうか。

原作小説とコミックス累計６４０万部のベストセラーだそうで、物語は怪しいサーカスから盗み出した毒グモにかまれた親友・スティーブを助けるため、吸血鬼になったダレンが、吸血鬼の世界に飛び込んで抗争に巻き込まれ、バンパイアと対抗するパンバニーズとなったスティーブと対決するという物語。

　映画は、米のアイドル・クリス・マッソグリアさんがダレン、宿敵スティーブをジョシュ・ハッチャーソンさんが演じ、渡辺謙さんの役どころが気になるところです＾＾

新型インフルエンザがこの秋に猛威を振るうと言われています。
しかも、１０月ですか、ピンポイントで確か６７万人でしたか？
感染するらしいです。
マジで〜って感じなんですが、皆さん気をつけましょう。

インフルエンザ
不眠
角質

もはや死語となった言葉で「いけしゃあしゃあとよくこんないい訳が出来ますねぇ」と言うのが素直な感想。
まぁ、誰しもが同感でしょうが、恥ずかしくないのでしょうか？
否、恥ずかしかったらこんなことしませんね。
法テラスで弁護してもらってください。

高橋被告は同じ女性を脅したとして、脅迫の罪で執行猶予付き判決が確定し、執行猶予期間中。脅迫は自分で実行していたが、ストーカー行為は他人にやらせていた。このストーカー行為の実行犯が自称“腕利きの探偵”ら。インターネット掲示板「２ちゃんねる」で探し、２５０万円渡したという。

　７日の被告人質問で、高橋被告は時折笑みを浮かべながら、検察側主張に真っ向から反論した。

　弁護人「探偵を雇った理由は」

　被告「当時は刑事裁判中で、有利になる要素がほしかった。女性の男性関係について調べてほしかった」

　しかし、高橋被告と探偵との間でやりとりされた電子メールには、「乱暴してでも自分の気持ちを晴らしてほしい」などというものもあった。これらメールについて弁護人が質問した。

　弁護人「解析された探偵とのメールの送受信履歴は記憶にあるか」

　被告「こんなメールは送受信していないと断言できるものがほとんどだった」

　弁護人「ではどうして履歴にあるのか」

　被告「探偵がメールに細工して私が送ったりしたような“なりすましメール”をつくったから」

　弁護人「なぜ、探偵が細工しないといけないのか」

　被告「推測だが、裏で探偵と女性がつながっているのではないか」

　高橋被告は検察官に「探偵は詐欺師で自分は被害者と思っているのか」と聞かれ、「はい」と即答した。

　これに先立つ６月１９日、女性が証人出廷し、別室からビデオを使って証言。高橋被告に対し「いつまで嫌なことをするのか」と語る涙声が法廷に響いた。

　また７月３日には、探偵が証人出廷し、高橋被告に「強姦まがいのことをしてもいい。裸の写真をとって」などと依頼されていたことを詳述している。

　高橋被告はこの裁判で実刑判決が確定すれば、前刑の執行猶予は取り消される。公判は２１日に結審する。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090709-00000573-san-soci

他人の恋愛に関して大きなお世話です！！
しかも真相も分からないのにこんなコメント出しても良いのでしょうか？
まさに馬の耳にお陀仏です凹○ｺﾃｯ

１３歳差の熱愛が伝えられたタレント、ほしのあき（３２）とＪＲＡの三浦皇成騎手（１９）の交際に、三浦の所属厩舎の河野通文調教師（５９）が１４日に更新したブログで苦言を呈している。２人の恋愛レースは早くも審議のランプが点灯する波乱の展開となってきた。

　「私には寝耳に水の話でした」

　こう書き出した河野調教師は、熱愛報道が伝えられた１３日、ＪＲＡと話し合ったとして「競馬会にも責任があると。プライベートな事は知りませんでは済まされませんよ」と、まず騎手を守る立場のＪＲＡの対応を批判。

　続いて・・・

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090620-00000018-ykf-ent

フィアットってそんなに力がある企業だったんですね。
日本ではまれに小型車が走ってる程度ですから。
実現すればトヨタに継ぐ世界第２位。
でもだからどうなんだって感じもしますが。



　［ベルリン／ミラノ　４日　ロイター］　ドイツのグッテンベルク経済技術相は４日、再編により欧州最大の自動車メーカー設立するという伊フィアットの構想について、「興味深い」との認識を示した上で、５０億─７０億ユーロの政府支援が必要になることを明らかにした。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090505-00000399-reu-bus_all

破産宣告
債務整理

タグ：フィアット

　【北京＝矢板明夫】中国国営新華社通信によると、中国の国家品質監督検査検疫総局は２５日、全国の空港や港に対し、入国者を対象とする検疫体制の強化を求める通達を出した。衛生省や農業省なども専門家らを集め、豚インフルエンザウイルスの分析や今後の対応について協議を始めた。　２００３年以降、・・・

ほんの少し前に鳥インフルエンザが発見されました。
昔は鳥インフルエンザなんてなかったのに！
そして今回、豚インフルエンザでしょ。
今後色んな動物に関するインフルエンザが発症、発見されそうです。
世界的に危機的なサインにも受け取れます。

豚インフル、中国で１億９０００万人感染の予測も？
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090426-00000554-san-int

「iコンシェル」。中々良さそうなサービスです。
契約者数が４月にも１００万人を突破するという事はもはや当たり前のサービスでしょうか。
しかし来月にはＳＢのiphoneに機種変更しようと思ってるんですが・・・

　ＮＴＴドコモが昨年１１月から始めた情報提供サービス「ｉコンシェル」の契約者数が４月にも１００万人を突破するのが確実になった。　携帯電話向けインターネット接続サービス「ｉモード」が誕生したのは１９９９年２月。それから１０年を経て、携帯電話がより個人に近づいたサービスのツールに変わってきた。　ｉコンシェルの特徴を「究極のパーソナルエージェント」と説明するのは同社の那須寛コンシューマサービス部ネットサービス企画担当課長。「ｉモードが目指した『情報と行動を近づける』ための情報を、利用者の生活スタイルや好みに合わせて提供できるようにした」と説明する。　ｉコンシェルは待ち受けキャラクターのヒツジ（執事＝コンシェルジュの連想）が、欲しい情報を先回りして届ける。例えば、携帯の電話帳にレストランの番号があれば、店の住所やＵＲＬなどを自動で書き加えたり、通勤・通学者にとっては欠かせない鉄道の運行情報なども、自分が利用するエリアに合わせたものを届けてくれる。　１１月には２００弱でスタートしたコンテンツも、４月中には３００近くにまで増加する予定。「付加サービスというより、それ自体が携帯のプラットホームになる」と予想している。

「iコンシェル」100万契約達成へ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090330-00000589-san-bus_all

法テラスを利用した人が１．４％って言うのはある意味幸せな限りでしょうか？
しかし何かの時に役立つ情報が国民の1割しか知らないなんて問題ありです。
もっとメディア戦略を考えないと。

　内閣府は21日、「総合法律支援」に関する世論調査結果を発表した。それによると、法的トラブルの解決に必要な情報やサービスを国民に提供するために国が設立した「日本司法支援センター」（法テラス）を「知っている」は28．1％。このうち、内容まで知っている人はわずか9．5％で、法テラスが国民に浸透していない実態が浮き彫りになった。　調査結果によると、法テラスを「実際に利用した」は1．4％。一方、「名前も内容も知らない」が67．5％に達した。　この4、5年に自身や家族、友人が法的トラブルに巻き込まれたかを聞いたところ、「ある」が15．4％。「ある」とした人のトラブルの内容（複数回答）は、「悪質商法被害」（26．6％）、「多重債務」（22．4％）、「交通事故」（22．0％）が多かった。　トラブル別の解決手段としては、金銭の場合は「親せきや知人に相談」（45．8％）が最多。これに対し、財産相続や離婚では「弁護士に相談」がそれぞれ47．0％、44．8％とトップだった。　

「法テラス」認知度、3割にとどかず＝利用は1．4％−内閣府調査（時事通信）-YAHOO!ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090321-00000084-jij-pol

個人資産1000万元（約1億4000万円）て言う額が微妙ですね。
もちろんお金持ちである事に代わりは無いのですが、1億4千万円ていうのが何ともねぇ。
果たしてどの程度の物件が購入できるのか？
不動産の底を見極めるのは極めて難しいのですが。

2009年2月24日、個人資産1000万元（約1億4000万円）以上を持つ中国人富豪40人によって構成された中国初の「米不動産買い付けツアー」が米国へ向けて出発した。中国経済網が伝えた。ツアーは、中国最大の不動産関連サイト・捜房網が主催したもの。参加者は捜房網の顧客が中心で、個人資産1000万元以上を有する全国400人以上の参加希望者から40人に厳選された。参加者の年齢は35〜50歳が中心で、職業は不動産関連、小売業、企業の上級幹部などが多い。参加者の3分の2が不動産購入の目的を投資または自分で住むためと答えており、今回のツアーに参加した目的は米不動産市場の現状や購入手続き、関連法規などを理解するためとする人が多かった。彼らは主に値下がりした住居用不動産に興味を示しているという。 【その他の写真】 日程は11日間で、ロサンゼルス、ラスベガス、サンフランシスコ、ボストン、ニューヨークの5都市を回る予定。これらの都市を選択した理由について、捜房網の関係者は、中国系住民が多く居住していることや有名大学など教育関連施設が充実していることを挙げている。一方、金融危機による不動産不況にあえぐ米国にとって、今回のツアーはまさに「救世主の出現」とも言え、受け入れ側の各都市では地区政府が率先してツアー歓迎の意向を示している。また、地区の不動産協会や不動産仲介会社は、参加者のニーズにあった不動産の紹介準備をすでに終えるなど、受け入れ準備は万全だとしている。

中国富豪が米不動産購入の旅
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090225-00000011-rcdc-cn